観光DXとは、デジタル技術を活用して既存の観光サービスの質を向上したり、課題を解決することを目的とした取り組みです。近年では、新しい観光体験としてバーチャルツアーを行うなど、様々な方法でデジタル技術の活用が目立ってきています。
日本は、他国に比べるとさまざまな領域においてDX化が進んでおらず、このままDX化が進まなかった場合、2025年以降に年間12兆円もの経済的損失が生じる「2025年の崖」が予測されています。
ここでは、「観光DX」が促進される背景と目的、日本の取り組み事例をご紹介します。
日本での観光DX取り組み事例
観光業界は、新型コロナウイルスの影響を最も受けた業界の一つで、以前より、DX導入の必要性について議論は進められていましたが、コロナ禍により急速に環境整備がされました。
ここでは、観光DXの取り組み事例10選をご紹介します。
デジタルの力を上手く活用し、様々な観光のカタチを作り出していますので、観光DXへの取り組みを検討している方、ぜひ参考にしてみてください。
LOCAL CRAFT JAPAN
画像出典：LOCAL CRAFT JAPAN
LOCAL CRAFT JAPANは、ものづくり大国である日本の伝統技術や文化を伝える工房・産業の現場を題材として、それぞれの魅力あるコンテンツを体験することができる「クラフトツーリズム」という観光商品を発信し、DX化によって持続可能なクラフトツーリズムの実現を可能にしました。
アフターコロナを見据えた「来訪意欲の増進」を図るため、オンライン・カンファレンスシステムやVRなどの技術を使い、海外で開催されるリアルイベントと日本のものづくり産地をつないで、ガイドブックでは紹介されていない魅力を発信するなど、国境を越えた日本の工芸産地をめぐるツアーを行っています。
さるぼぼコイン
画像出典：さるぼぼコイン
さるぼぼコインは、岐阜県の高山市・飛騨市・白川村の3つの自治体で使える地域限定電子通貨です。
- ２次元コードでの簡単決済
- チャージごとにプレミアポイント付与
- ユーザー同士でのコイン送金
- ひだしん預金口座との連携で簡単チャージ
といったメリットがあり、ユーザー数は2022年1月末の時点で約2万4600、加盟店舗数は約1,700店、累計決済額は約51億円となっています。QRコード決済を活用して、お金の地産地消による地域経済の活性化を図っています。
VELTRA
画像出典：VELTRA
国内外のツアーやアクティビティ予約をおこなっているVELTRAでは、「心揺さぶる旅の体験」をオンライン上で楽しめるバーチャルツアーを提供しています。
日本の名所をはじめ、世界各国の魅力溢れるスポットをガイドによる解説を聞きながら楽しむことができ、ツアー内容も充実しています。
価格も1時間半2500円など、低価格で気軽に観光体験をすることができ、人気を集めています。
その他にも、ITを活用して旅行者の価値観やライフスタイルに応じた多様なサービスを提供しており、顧客が「自分らしい旅」を探せる環境作りに取り組んでいる企業です。
JTB
画像出典：JAPAN Trip Navigator（AppStore）
JTBでは、訪日外国人旅行者向け観光支援として「JAPAN Trip Navigator」というアプリを提供しています。
こちらのアプリは、株式会社ナビタイムジャパンと日本マイクロソフト株式会社と協業開発したもので、観光スポットやモデルプランの情報提供・チャットでのお困りごと対応など、AIを活用して日本を訪れた外国人旅行者を24時間トータルサポートするサービスとなっています。
愛知県南知多町
画像出典：ほむずび 愛知県南知多町オンラインツアー特設ページ
海の幸に恵まれた愛知県の知多半島では、観光庁が主導する「来訪意欲を増進させるためのオンライン技術活用事業」に採択され、魅力溢れる島時間をオンラインで体験できる「南知多町オンラインツアー」を開催しました。
これまで10のツアーを実施し、フグやシラスなどの地域名産を題材にしたものから、地元の人しか知らないディープな島の魅力を伝えるものなど、工夫ある内容となっています。
高齢者の多い地域ですが、練習を繰り返し開催したオンラインツアーは好評で、今後の取り組みにも注目したい事例となっています。
岡山県瀬戸内市
画像出典：観光DX推進プロジェクト/〈事業レポート〉日本刀の歴史と魅力に触れる瀬戸内市のオンラインツアー
日本刀の聖地として、刀剣ファンから注目されている岡山県瀬戸内市では、観光庁の「来訪意欲を増進させるためのオンライン技術活用事業」に採択され、名刀「山鳥毛」の特別公開を含むオンラインツアーを実施しました。
これまでも、日本刀の制作過程を収めた動画コンテンツや名刀「大般若長光」の写し刀を披露するオンラインツアーを開催しています。
この様な取り組みをしていく中で、刀剣ファンはもちろん、自然と新しい層へのアプローチにもつながり、瀬戸内市や備前刀の認知度を高めることに貢献しています。
京都府京都市
画像出典：京都観光快適度マップ
京都市では、京都観光オフィシャルサイト「京都観光Navi」にて、快適に観光ができる度合「観光快適度」の予測結果を発信し、人気観光地における混雑解消と観光客の来訪が望まれるエリアの誘客を進めています。
ライブカメラの映像を分析し、快適度予測の精度向上に取り組んでいるほか、サイトの各エリアボタンをクリックすると、おすすめスポットやモデルコースなどの情報も紹介しており、市内の密を解消しながらも観光客を呼び込む仕組みを作っています。
鶴巻温泉 元湯陣屋
画像出典：鶴巻温泉 元湯陣屋
神奈川県秦野市にある老舗旅館「陣屋」では、巨額の赤字による深刻な経営危機に陥っていましたが、車や利用客の入退場を察知するためのIoTを導入して待機ロスを削減したり、宿泊客のデータから好みに合わせた料理提供や接客、従業員同士の引継ぎや指示にチャットを導入するなど、独自のDX「陣屋コネクト」を開発し、大きな成果を上げることができました。
このような取り組みが評価され、日本サービス大賞で総務大臣賞を受賞しており、現在では、クラウド型ホテル・旅館管理システム「陣屋コネクト」というサービスを同業他社に販売をしています。
神奈川県横浜市
画像出典：KEIKYU OPEN TOP BUS YOKOHAMA -NAKED XR TOUR
横浜市では、XR技術を活用した屋外周遊型XRテーマパーク開発事業を進めています。
VRゴーグルを装着し、オープントップバスで横浜・みなとみらいのエリアを周遊するツアーで、スポットによって未来にタイムスリップしたり、海底に沈んだりと幻想的で不思議な観光体験ができるツアーとなっています。
現在まで、2度の実証実験がおこなわれ、いずれも高い満足度を得ており、今後の動きにも注目が集まっています。
兵庫県姫路市
姫路市では、外国人観光客に向けて姫路エリアを仮想空間上に再現をして地域の魅力をアピールする取り組みをおこなっています。
姫路市には、世界遺産として認定されている姫路城をはじめ、日本文化と歴史を伝えるスポットが多くあり、アフターコロナを見据えたインバウンド需要を狙った施策となっています。
360度仮想空間構築技術を使って創り上げた空間の中を通訳ガイドがナビゲートし、ガイドごとに異なる個性を活かしたアレンジツアーも楽しむことができます。
事例から見る観光DXにおける日本の動向
日本は世界から見るとデジタル化が遅れていると言われています。
観光産業においても、宿泊業のオペレーションなどはDX化が進んでいますが、その他の部分は発展途上の段階であり、今後の取り組みに注目が集まっています。
ここでは、観光DXにおける日本の動向として、「促進される背景と目的」・「観光庁が推進する観光DXの取り組み」「観光DXの導入に利用できる補助金」について解説していきます。
観光DXが促進される背景と目的
2022年10月水際措置の緩和以後、インバウンド業界は堅調に回復を続け、2023年の訪日外国人旅行者数は2,500万人を超えました。
コロナ後は、デジタル化の普及により、オンラインで予約や情報収集を行い、訪日観光客の意識も変化しているといえます。
観光庁は、2030年の訪日外国人旅行者を6000万人、旅行消費額15兆円などの目標を掲げ、「世界が訪れたくなる日本」の実現に向けて、さまざまな取り組みをおこなっています。
その一環として、デジタル技術による観光サービスの変革を進める「観光DX」があります。
世界でオンライン観光が普及している今、観光においても「新たな体験価値」の提供として、デジタル技術を観光資源と掛け合わせることで、相乗効果を生み出し、新たな観光コンテンツの創出、観光需要の創出が必要となってきています。
観光庁が推進する観光DXの取り組み
観光庁の「令和5年版観光白書について」によると、観光産業が抱えている構造的な課題として、「賃金・人手不足」・「雇用の波動性」を指摘しています。
これらの構造的課題を解決するために、観光地・観光産業の再生・高付加価値化を行うことで単価アップを目指す必要があります。
また、観光DXを推進することで、人員配置の効率化や顧客の嗜好に合わせた接遇や宣伝を行い、満足度とリピート率を向上させて客数を増やすなど、売上高の増加(客単価×顧客数の増加)に貢献することができます。
近年、オンラインによる旅行やスマートフォンの普及により、旅行者側のデジタル化は進展していますが、宿泊施設や観光地域などの対応が遅れており、バランスが取れていない状況が多々見られます。
今後に向けて観光庁は、地域と観光旅行者の双方が観光のメリットを実感できる「持続可能な観光」を目指し、個々の事業者や観光地域づくり法人などのデジタル実装を進めつつ、観光産業の「稼ぐ力」(収益)の強化をするための施策や取り組みを進めていく予定です。
令和4年度に講じた施策・令和5年度に講じようとする施策として、以下のようにまとめられています。
画像出典：令和5年版観光白書について（概要版）/国土交通省観光庁
令和4年度は、「持続可能性の高い観光地経営の実現に向けた観光DX推進緊急対策に係る実証事業」として6事業、「DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進による観光・地域経済活性化実証事業」として8事業が採択され、実証事業を実施しています。
「持続可能性の高い観光地経営の実現に向けた観光DX推進緊急対策に係る実証事業」
- 全国30のスキー場を繋げ地域消費拡大を目指す「スノーリゾート経済圏」構築に向けた実証事業（北海道、岩手県、山形県、新潟県、群馬県、山梨県、兵庫県）
- 東北観光DMPを活用した新たな旅のスタイル定着事業（青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、新潟県）
- 関門海峡におけるポートマネジメントと港湾観光の施策（山口県下関市、福岡県北九州市）
- ALLニセコ 多様なデータ集約による消費行動促進事業（北海道ニセコ町、倶知安町、蘭越町）
- “まち全体が一つの温泉旅館”のDX化実現事業（兵庫県豊岡市）
- インタラクティブ観光DX事業（大分県）
「DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進による観光・地域経済活性化実証事業」
- 「日本観光振興デジタルプラットフォーム」構築事業（全国）
- 地域の、地域による、旅行者の為の、音声AR P/F事業（岩手県八幡平市、埼玉県秩父市、愛媛県今治市等）
- 一極集中下の来場客を活用した地域経済活性化事業（北海道札幌市、茨城県鹿嶋市、静岡県静岡市、福岡県福岡市）
- 観光データ連携機能構築による観光事業者の収益向上に向けた実証事業（福井県）
- ハイバリューカスタマー育成を目指す観光DX推進事業（三重県）
- 那須地域新観光DX戦略による地域リブラディング（栃木県那須塩原市、大田原市、那須町）
- 地域主体による観光客の下呂市周遊促進と拡大戦略（岐阜県下呂市）
- 志賀高原観光DX推進による域内経済の活性化実証事業（長野県下高井郡山ノ内町）
観光庁DX事業公式noteや観光庁DX事業公式Twitterにて詳しい取り組み情報を発信しているので、気になる方は見てみてください。
観光DXの導入に利用できる補助金
観光DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、デジタル技術の力で観光に関する業務の効率化を図る取り組みです。観光DXには、収集したデータの分析を通じた観光戦略の検討や、新たなビジネスモデルを創出する取り組みも含まれています。
観光庁も、観光DXを地方創生の切り札として位置づけていますが、観光DX化を進めるためには、ある程度の資金が必要となり、資金の調達が難しく導入に踏み切れないと考える企業がいるのも事実です。
こうした状況を踏まえて、政府や自治体がDXの取り組みを促すための補助金制度を用意しています。
例）観光地・観光産業における人材不足対策事業
画像出典：観光地・観光産業における人材不足対策事業/国土交通省観光庁
観光庁が行っている「観光地・観光産業における人材不足対策事業」では、宿泊業が抱えている人材不足解消に向け、設備投資やサービスの導入に関わる経費の一部を支援しています。
人手不足対策につながるプランの実施に対して採択された場合は、上限500万円、2分の1の補助金が支給されます。業務効率を高めることで、旅行者やビジネス客の方の満足度向上と業界の発展をサポートすることが可能になります。
もし、費用面で導入が難しい場合には、このような政府や自治体が用意している補助金制度を利用するのも一つの方法です。
事例から見る観光DXのメリット・デメリット
ここからは、観光DXのメリット・デメリットについて解説していきます。
デジタル技術の活用によって多くのメリットを得ることができますが、デメリットも少なからずあるので、参考にしてみてください。
メリット
DXを促進することで、データを活用した顧客ニーズの分析や新しいビジネスモデルの構築が可能となり、自社の利益向上や地域経済の向上にもつなげることができます。
現代では、多くの人がスマートフォンやPCを使って情報収集をします。
動向をデータ化し、分析することで、顧客が求めているものを効率的に把握し、パーソナライズされた「おもてなし」ができるようになります。
また、デジタル化による利便性はユーザー側にもメリットがあります。例えば、外国人観光客の場合、チャットボットやアプリを通して多言語での案内が受けられ、困り事などに24時間対応できることにより、顧客満足度アップにつながります。
観光地においても、利用状況などをデータ化することで、混雑を未然に防ぐ対応をとることもできます。
さらに、バーチャルツアーやライブコマースなどのオンラインコンテンツを活用することによって、観光地の魅力をより深く伝えることができ、ユーザーの「行きたい！」という気持ちを高める効果も期待できます。
例えば、紅葉の名所で有名な長野県箕輪町は、VR技術を使った臨場感溢れる動画と静止画のコンテンツを公開しています。紅葉のスケール感やダムの雄大さの臨場感を、現地に行ったとしても見られない視点で、VRを活用することで伝えています。
画像出典:360°VRで巡る 長野県箕輪町
ノベルティ用のVRゴーグルには紅葉のイラストがデザインされ、自宅に帰った後も旅先での思い出を振り返ることができるお土産として配布しています。
このような取り組みは「新しい観光資源の創出」として地方創生の施策としても期待ができます。
日本の随所には、日本の文化や自然を感じられる場所が数多くあります。オンライン上で多言語対応で体験することができるVR空間を作ることで、インバウンド施策としても活用でき、大きなメリットとなります。
デメリット
デメリットとしては、導入ハードルが高いという点が挙げられます。
DX化に向けて、専用ツールを検討する方が多いかと思いますが、少なからずDXやITに関しての知識が必要となります。そういった人材がいない場合は、ハードルが高いなと感じてしまうかもしれません。
DXを進めていく中で、悩むことや不安要素があれば、検討を考えているデジタル技術を提供しているベンダーに相談することをおすすめします。
【事例を参考】観光DXにおすすめのツール
ここでは、観光DXにおすすめのツールを4つご紹介します。
ObotAI
画像出典：ObotAI
ObotAIは、ユーザーからの疑問に、人間に代わってAIが一人ひとりのニーズに合った最適な回答で、One to Oneの接客を行うツールです。
24時間365日12言語（日本語／英語／中国語（繁・簡）／韓国語／タイ語／ベトナム語／ネパール語／ロシア語／ウクライナ語／インドネシア語／ポルトガル語）で即時対応し、今後は、その他の言語含めた16か国語までの対応を予定しています。
AIチャットボットは、営業時間外などで対応ができなかった「機会損失」を防ぎ、コンバージョンに繋げることができます。また、人手不足が懸念されている観光業界にとって人材不足をサポートし、問い合わせ対応への効率化を実現できます。
最近では、福岡県北九州市の「ウェルカム北九州！キャンペーン」のWebサイトにObotAIが活用されています。
関連記事：【福岡県北九州市】ウェルカム北九州！キャンペーンWebサイト
MyPhone訳
画像出典：MyPhone訳
クラウド型翻訳サービスのMyPhone訳は、お手持ちのスマートフォンからQRコードを読み取るだけで、すぐに利用ができるサービスです。
50以上の言語に対応しており、読み上げ機能も標準装備しているので、言語の壁によるコミュニケーションのストレスを解消します。
位置情報と連動して近隣で利用ができるクーポンを表示させたり、おすすめスポットの情報提供などもできるので、訪日外国人旅行客の滞在をトータルサポートすることができます。
Locatone（ロケトーン）
画像出典：Locatone
Locatoneは、音を利用した新しい観光体験の提供ができるサービスです。
ソニー開発の「Sound AR」を活用し、音を聴きながら観光地などをめぐることで、観光地の魅力を最大限に引き出しながら、新しいエンターテイメント体験ができます。
高額な設備投資は不要で、ユーザーのスマートフォンとヘッドホンを利用し、訪れた場所のテーマに合わせた音声ツアーを届けることができます。
ユーザーアナリティクス（分析）機能も搭載しているので、情報を可視化することで観光地経営改善につながるヒントを得ることができます。
口コミコム
画像出典：口コミコム
口コミコムは、Googleマップをはじめとした地図アプリ・口コミサイトの店舗情報を整理し、一括で更新できるサービスです。
AIが口コミを解析し、課題の見える化をサポートして、顧客体験向上につなげる業務改善を促してくれます。
Web上には、様々な口コミサイトが存在するので、1つ1つを管理するのは大変ですが、こちらのツールを使うことで、管理者の業務効率を上げ、顧客の声をしっかりと拾い「がっかり体験」を減らしてブランド力アップにつなげることができます。
まとめ
本記事では、観光DXの取り組み事例10選や日本の動向をご紹介しました。日本には、魅力ある観光地が多く存在しますが、DXを促進することで、その魅力をさらに顕在化させることができます。
デジタル化が進んだ今、様々なサービスが提供されており、目的別に上手く活用することで、利便性・業務の効率化・顧客の満足度向上などの効果が期待できます。
地域や企業の課題は異なりますが、それぞれに合ったものを導入することでメリットは最大化され、成功の一要素となるのではないでしょうか。
当社では、誰もが楽しめる観光の実現をサポートするためのツール、多言語AIチャットボット「ObotAI」を提供しています。
※画像をクリックすると動画が再生されます。
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