近年、様々な業界が新しいビジネスモデル構築のためにVR技術を活用しています。
その中でも、不動産とVRはとても相性が良く、時間と場所の制約がないバーチャル空間上で物件の疑似体験ができ、購入や賃貸の検討ができるので顧客側と企業側の双方にメリットがあり大きく注目されています。
ここからは、不動産におけるVRの活用事例とメリット・デメリットについて解説していきます。
不動産業界でＶＲが注目される背景
様々な業界でVRへの注目が高まっており、不動産業界でも注目されています。
その理由として、IT技術の発展によりVRの導入コストが低下し、中小企業であってもVR導入へのハードルが低くなったことと、新型コロナウイルスの影響で移動の制限が発生した事が後押しの理由だと言えます。
従来の不動産業界では、物件を紹介する際には、顧客と一緒に物件まで足を運んで案内をするといったスタイルでしたが、移動時間や1日でまわれる数などの制約もあり、やや非効率な部分がありましたが、VRの導入により、顧客も従業員も内見のたびに現地へ行く必要もなくなり、コストや時間の短縮が可能となりました。
また、リフォーム後のイメージとしてもVRは効果的です。高額費用がかかるリフォームは顧客にとって失敗したくないイベントでありますが、知識のあまりない一般の人からすると設計図や説明を受けたところでイメージが難しく、大きな課題でした。
しかし、VRを導入することにより、リフォーム後の姿をリアルに再現でき、間取りや雰囲気など、顧客が住み心地をイメージしやすくなり、課題の解決となっています。
不動産業界にとってVRは、内見の効率性を上げ、新たなプロモーション方法として画期的なビジネスツールとなっており、今後もVRを導入する企業も増えていく見込みです。
不動産業界がＶＲを活用するメリット
ここからは、不動産企業がをVR活用するメリットについて3つ解説していきます。
集客力アップ
VRはまだ目新しい技術であり、体験してみたいと意欲を掻き立てられ、「VR内見」や「移動のいらない内見」などの訴求は顧客の関心を集められます。
また、Web上でVRコンテンツを提供することにより、顧客の滞在時間も増え、実店舗への集客に繋げることが期待できます。
業務効率アップ
VRを活用することで、不動産業界の業務の1つである内見にかかる時間が大幅に削減できます。また、顧客にとっても移動や時間の制約が無くなります。
VRで内見ができるようになれば、顧客へのイメージ共有も容易となり、ミスマッチも減らすことができ、仲介業者からの問い合わせがあった場合でも、VRで物件の確認や管理ができる為、日々の不動産管理業務も効率的になります。
成約率アップ
VRを導入すると、顧客は好きな時に物件の確認をすることができます。この確認のしやすさが検討のしやすさに繋がり、成約率アップに繋げることができます。
また、移動や時間の制約がない分、短時間で多くの物件を見ることができるので、顧客にとって多くに選択肢から最適なものを選べるようになり、条件に合った物件を見つけらる確率も上がり、成約率の向上に繋がると期待されます。
不動産業界がVRを活用するデメリット
ここからは、不動産企業がVRを活用するデメリットについて解説していきます。
物件の周辺情報を見られない
大まかな周辺の環境の確認はグーグルマップなどを使えばできますが、周辺の静かさだったり人通りや車の通りなどは実際に訪れてみないとわかりません。
VRで対応できるのは、外観や室内の映像に限られるので、その点はデメリットと言えます。
内見の範囲が限られている
VRでは、室内設備の建てつけ具合や日光がどれだけ入ってくるかなど、細かな部分の再現が難しく、こればかりは実際に足を運んで確認した方が良いと言えます。
もし気に入った物件を見つけた際は、最終確認として現地へ行き確認をする事をおすすめします。
選択肢が多くなる
今までは、1日でまわれる内見の範囲や場所が限られていましたが、VRですと場所や時間を選ばない分、選択枠が広くなり、納得のいくまで物件を探すことができます。
そういった点はメリットでもありますが、逆に決めるまでの時間が長引いてしまうというデメリットでもありますので、お気をつけください。
VR×不動産業界の活用事例
ここからは、VRが不動産業界でどのように活用されているのかご紹介いたします。
THETA 360.biz
THETA 360.bizは、株式会社リコーが提供しているVRコンテンツサービスです。
RICOH THETAにて撮影した360°画像を使い、簡単にコンテンツ制作と公開ができます。
リコーの画像処理秘術とAIによる超解像・明るさ補正など自動的に補正をしてくれるので手間をかけずに綺麗なVR画像作成ができるのが魅力です。導入企業も多く、三菱地所レジデンスなど7000社以上の企業が導入をしています。
THETA 360.biz
Spacely
Spacelyは、株式会社スペースリーが開発した、誰でも簡単に360度VRコンテンツを制作・編集できるクラウドのソフトウェアサービスです。
撮影をしたパノラマ写真をクラウドにアップロードすると、AIが編集作業をサポートし、明るさなどを補正してくれます。
スマホと360°カメラがあれば、すぐに利用することができ、充実したサポートが好評でサービス継続率が高く、東急不動産など4000社以上の企業が導入しています。
Spacely
PANOCLOUD360
PANOCLOUD 360は、印刷会社のTOPPANが提供をしているVRサービスです。
Web上にてVRツアーの作成や動画作成もでき、できあがったVRコンテンツはIFRAMEでサイトに埋め込むことが可能で、LINE・Facebook・TwitterなどSNSでの情報共有が手軽にできます。
また、1アカウントあたりの初期費用が0円で、月額20,000円から始められる低価格がうれしいポイントとなっています。
PANOCLOUD360
ZENKEI 360
ZENKEI 360は、全景株式会社が提供する不動産向けのVRサービスです。
クオリティの高い画像が評判で、クラウド上で自分で編集ができる為、早い人だと最短10分でVRコンテンツの作成ができます。
また、ウォークスルー機能が搭載されているので、映像の中を自由に動き回ることができ、スーモ・ライフルホーム・三井不動産での実績もあります。
ZENKEI 360
不動産VR
不動産VRは、株式会社VRが提供をしているVRサービスです。
CGの技術を用いて、建設前の建物を創り、事前に撮影をした周辺の道路や施設とあわせて実際に存在しているかのような画像を作ることができます。
完成結果をリアルに表現ができるので、お客様へのイメージ画として好評を得ています。CGなども含め、VRコンテンツの制作は全て不動産VRが行っており、約2週間ほどでコンテンツは完成します。
不動産VR
VRSHOPii
VRSHOPiiは、株式会社ObotAIが提供をしているVRサービスです。
最先端VR技術と言われているMatterportを使い、業界初のVR空間と多言語AIチャットボットを一体化したサービスとなります。
ゴーグル不要で、お持ちのデバイスを使用してVR空間を楽しむことができます。
特に、モデルルームや物件の内見との相性が良く、VR空間をタッチすると、実際の壁紙の質や色味を確認できたり、床面積の寸法を知ることができます。
また、VR空間を歩き周りながらチャット上でアンケートや情報収集できるため、対面せずに顧客のニーズを把握することができるマーケティングツールとしても活用ができる為、新しいVRサービスとして注目を集めています。
ObotAI
まとめ
VRは、ゲームをはじめとしたエンターテイメントとしての利用が目立っていましたが、VR技術の発展により、使用用途にも変化が起きました。
今では、ビジネスの現場での利用も増え、VRの導入により業務効率向上や人件費削減に繋がったりと新たなビジネスモデルが生まれてきています。
不動産業界でも、物件の内見の課題であった「現地へ行く」や「時間的制約」の解消にVRを導入する企業が増え、企業側と顧客側の双方に良い結果をもたらしています。
今後も、VR導入企業が増え、気になる物件があればVRで内見といったことが主流になってくるのではないでしょうか。
当社では、最先端VR技術と言われているMatterportを使い、業界初のVR空間と多言語AIチャットボットを一体化した「VRSHOPii」というサービスを提供しています。
専用ゴーグル不要で、現実空間との誤差は1％未満とほぼ実寸に近いリアル空間の中で、多言語AIチャットボットが顧客をサポートします。
【サンプル動画 】
また、VR空間で自然な流れでのアンケート調査や顧客の情報収集もできるので、マーケティングツールとしての活用も可能です。
他とは差別化できるVRサービスとなっておりますので、不動産業界の方でVR導入を考えている方は、是非ご検討ください。
