中間業者を介さず、企業（メーカー）から消費者へ商品を直接販売するD2C（ダイレクト・トゥ・カスタマー）は、大きなトレンドになりつつあります。
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そんなD2C参入を後押ししてくれるのが、Shopify（ショッピファイ）です。
Shopifyは、数千円の月額料金で、誰でもECサイトを作れるサービスであり、越境ECにも対応できるなど、様々なメリットを持ちます。
この記事では、D2C参入にShopifyをお勧めする理由や参入に向けたステップ、D2C参入にShopifyを利用したD2Cサイトを5つご紹介します。
D2C参入にShopifyがおすすめな理由
D2C参入にShopifyをおすすめする理由は3つあります。
低コスト、プログラミング不要、そしてカスタマイズ性の高さです。ここでは、その理由を1つずつ解説します。
低コストでECサイトを始められる
Shopifyにはベーシック・スタンダード・プレミアムという3つのプランが用意されています。以下、それぞれの料金と機能をまとめたものになります。
ベーシックプランなら、3,600円前後（為替によって変動）で利用ができます。
本来なら、ECサイトの構築費用・Webサーバーのレンタル費用・アプリケーションの維持費用などがかかるので、月々この価格でECサイトを運営できるのは、非常に低コストだと言えます。
D2Cブランドを立ち上げたいが、ECサイト費用がネックになっていたという企業におすすめです。
プログラミングの知識不要でECサイトを構築できる
ShopifyでECサイトを作るにあたって、プログラミングの知識は不要です。
Shopifyには、魅力的なECサイトテンプレートが既に用意されており、それを適用するだけで、簡単にECサイトを作ることができます。
また、有料テンプレートも販売されており、250〜350ドル（約31,380〜43,930円）でデザイン性の高いテンプレートを購入できます。
Web制作会社にECサイトのデザインリニューアルを依頼するよりも、遥かに低コストだと思います。
もちろん、必要とあればHTML／CSSを編集してデザインを変更したり、JavaScriptやRubyなどを使って新しいアプリケーションを開発することも可能です。
カスタマイズ性が高くブランドの世界観を押し出せる
プログラミングが使えないから、ありきたりなECサイトしか作れないと考えている方も多いかもしれません。
しかし、Shopifyなら、前述したテンプレートの他に、様々なアプリケーションも提供しています。
チャットボットや自動翻訳を取り入れたりと、アプリストアから気になるものをインストールすれば、新しい機能を簡単に実装できます。
テンプレートやアプリケーションをカスタマイズして、ブランドの世界観を全面に押し出せるのもShopifyのメリットです。
Shopifyを利用したD2C参入に向けたステップ
ここでは、Shopifyを利用した場合の、D2C参入に向けた6つのステップをご紹介します。
商品・ブランドの企画
まずは、D2Cで扱う商品・ブランドの企画です。
成功しているD2Cブランドには、事業者（創設者）の原体験から着想を得て、消費者が共感しやすく、高い体験価値を提供しているという特徴があります。
そこで、「消費者目線で何が売れそうか？」ではなく、自分自身の体験やニーズから「こんな商品・ブランドがあったら」という視点から企画を起こしてみるのも良いかと思います。
市場・消費者ニーズの調査
次に、企画した商品・ブランドのニーズを調査します。
- 参入しようとしている市場は大きいか小さいか？
- どのような消費者が存在するのか？
- その消費者が抱えているニーズとは？
- 他にどのようなD2Cブランドが存在するのか？
こうした情報を整理しながら、自社D2Cブランドのポジションを確認してみましょう。
事業・資金計画の立案
調査によって、市場でのチャンスがあると確信すれば、事業・資金計画を立案していきます。
事業計画は、スタートアップ期・アクセラレーション期・転換期など、フェーズごとに立案すると、後々のマーケティング施策を考えやすくなります。
資金計画についても、フェーズごとに立案し、「どのタイミングでいくらかかるのか？」など、要所ごとの計算を行い、十分な資金を用意できるようにしましょう。
販売チャネルを用意（Shopify）
販売チャネルは、Shopifyで用意します。
D2Cブランド立ち上げ初期は、ベーシックプランで問題ありませんが、売上高が伸びるにつれて、上位プランも検討する必要があります。
また、スタンダードプランの取引手数料は、ベーシックプランの1/2となっているため、売上高によってはスタンダードプランの方がお得に利用できます。
商品の販売開始
ShopifyでECサイトを構築したら、いよいよ商品の販売開始です。
掲載する商品画像の枚数や、紹介テキスト、3Dモデルを利用するか否かなどによってCV（コンバージョン）が大きく変わるため、試行錯誤しながら販売していく必要があります。
集客・マーケティングの実施
D2Cブランドで最終的に大切なのが、集客・マーケティングの実施です。
D2Cブランドでは、消費者からの共感を得たり、高い体験価値を提供したりする必要があるため、SNSによる集客・マーケティングは必須と言えます。
ニーズ調査や事業計画を元に、消費者に共感されるような集客・マーケティングを目指してみてください。
Shopifyで立ち上げたD2Cサイト事例5選
最後に、ここではShopifyで立ち上げたD2CブランドのECサイトを5つご紹介します。
MARIANA OCEAN（マリアナオーシャン）
画像出典：MARIANA OCEAN
MARIANA OCEANは、当社が運営するオリジナルソープのD2Cブランドです。
Shopifyと当社開発の「VRSHOPii（VRショッピー）」によって構築されており、VR（仮想現実）で作られたバーチャルストアにて、マリアナ諸島の美しいビーチを眺めながらショッピングを楽しめる作りとなっています。
マリアナ諸島の伝統的な製薬療法を取り入れ、自然植物が持つヒーリングパワーを詰め込んだ「贅沢な石鹸」として開発されました。
ローカルスキンケアを続けた島の女性たちのように、柔らかく、若々しい健康な肌を保っていただくという体験価値を提供しています。
▼VRSHOPii マンガ動画▼
※画像をクリックすると動画が再生されます。
COHINA（コヒナ）
画像出典：COHINA
COHINAは、低身長であるため服選びに悩んでいた2人の女性が立ち上げたD2Cブランドです。
「小柄な女性にピッタリサイズの洋服を届けたい」という思いからスタートし、2017年11月には400人だったSNSフォロワーが、2022年4月時点では24万人に増えています。
小柄な女性をターゲットとした、ありそうでなかったD2Cブランドは、今では多くの女性から人気を博しています。
BASE FOOD（ベースフード）
画像出典：BASE FOOD
完全栄養食の宅配サービスとして知られるBASE FOODも、実はShopifyで運営されているD2Cブランドです。
IT企業に勤務していた創業者は、仕事と健康の両立に課題を感じ、「主食だけで必要な栄養素を補うことはできないか？」と考え、試行錯誤の末にBASE PASTA（後のBASE NOODLE）を開発しました。
「消費者は一緒に革命を起こす仲間」と考え、定期購入者へのインタビューをニュースレターで掲載したり、Twitterを活用したイベントを開催したり、消費者との一体感を大切にしています。
Swisse（スイス）
画像出典：Swisse
Swisseは、香港のウェルネス会社であるH＆H Groupが運営するD2Cブランドです。
Swisseでは、H＆H Groupの資本力を活かして、マイティ・ソーなどで知られるハリウッド俳優のクリス・ヘムズワースや、モデルのララ・ワシントンを起用するなど、影響力の非常に高いインフルエンサーを使ったマーケティングを展開しています。
また、ECサイトのUX（ユーザー体験）にも力を入れており、直感的なデザインを意識しています。
HEINZ（ハインツ）
画像出典：HEINZ
世界的に著名なケチャップブランドであるHEINZは、Shopifyを使ってわずか7日間でD2CブランドとしてのECサイトを立ち上げました。
HEINZのECサイトと、イギリスの大手スーパーマーケットで販売されている400mlケチャップの値段を比較すると、HEINZの方がわずかながら安く入手できます。
既存ブランドがD2Cブランドを立ち上げることで、消費者からの直接的な収益を得られるようになります。
まとめ
本記事では、D2C参入にShopifyをお勧めする理由や参入に向けたステップ、さらにShopifyを利用したD2Cサイトをご紹介しました。
D2Cブランドを立ち上げるなら、ECサイト運営は必須です。その際は、低コストかつ簡単にECサイトを作れるShopifyを、ぜひ検討してみてください。
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▼VRSHOPii 紹介動画▼
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VRSHOPiiは、お手持ちのスマートフォンに、３Dモデルを作成できるMatterportアプリをインストールして、デジタル化したい空間を撮影し、Shopifyの管理画面にて3Dモデルを読み込み、設定作業をすることで「バーチャルストア」を構築できます。
バーチャルストアは、画像（オブジェクト）や動画で、商品情価値を視覚的に訴求することができるので、ユーザーにブランドの世界観をより深く認識してもらう事が可能です。
ストア内の商品画像（オブジェクト）にGoogle Analyticsを連携することができ、ユーザーがよく見ている商品など、データ分析にも役立てることができるので、新しいマーケティング施策としても効果的です。
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